神奈川県でおすすめの雨漏り・屋根修理業者！費用を相場よりも安くする原因調査に対応してくれる会社選びのポイント

※対応エリア・加盟店・現場状況等により記載内容の通りには対応できない場合がございます。

※ 対応エリア・加盟店・現場状況により、事前にお客様にご確認したうえで調査・見積もりに費用をいただく場合がございます。

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後悔しない雨漏り修理業者を選ぶ4つのポイント

雨漏り修理の業者選びを間違うと、後悔することになりかねません。

というのも雨漏り修理の費用は、修理を依頼する業者によってかなり大きく変動します。

ここでは後悔しない雨漏り修理業者を選ぶための、ポイントを4つ説明します。

以下、それぞれのポイントを掘り下げて詳しく見ていきます。

雨漏り箇所の調査をしっかりやってくれること

まずもっとも重要なポイントとして、雨漏り箇所の調査をしっかりとやってくれる業者を選ぶようにしてください。

具体的には、目で雨漏り箇所を探す目視調査のほかに、散水調査にも対応してくれる業者のことです。

散水調査というのは、台風時の横殴りの雨の水量で実際に屋根や壁に水をかけ、雨水がどのように排出されていくかを再現する調査のことです。

これは業者のホームページなどで調査メニューを確認することもできますし、電話で相談する際に散水調査に対応しているか確認をとることもできます。

この散水調査は2万円前後の料金が発生しますし、調査に丸1日かかったりもするのですが、それでもこの散水調査をおこない雨漏り箇所をしっかり特定したほうがいいのです。

なぜなら雨漏り箇所があいまいだと、より広範囲の補修をおこなうことになります。

もちろん修理する範囲が広がれば、修理費用が高額になるのに直結してしまいます。

馬木拓也

また雨漏りの再発につながります。

実をいうと雨漏り修理のプロにとっても、雨漏り箇所がむき出しになっているような状況じゃない限り、位置の特定というのは簡単なことではありません。

つまり腕のいい雨漏り修理業者ほど雨漏り箇所の特定が上手く部分的な補修で安く済み、腕の悪い業者は特定がうまくなく、結果として補修範囲が広がり修理費用が高くなるということになります。

施工実績が豊富であること

2つ目の選ぶポイントは、雨漏り修理の施工実績が豊富な業者を選ぶということです。

先ほどの雨漏り調査でもお伝えしたことと重なりますが、雨漏り修理は業者の腕によって費用が大きく変わります。

もちろん雨漏り診断士という雨漏り診断に特化した資格をもった職人が在籍しているか？などを目安にしてもいいのですが、雨漏り診断士はさほど取得難易度の高い資格ではありません。

そうした有資格者の在籍状況に加え、その雨漏り修理業者の運営年数などをあわせて着目すると、より雨漏りに対して知識や経験が豊富な業者を選ぶことができます。

すぐに対応してくれること

3つ目のポイントは、すぐに対応してくれる業者を選ぶことです。

当たり前の話ですが、雨漏りは一刻も早く解決したい方がほとんどですよね。

また雨漏りの被害は、シロアリや床下の腐朽という二次被害も併発するおそれがあるものです。

ですが雨漏り修理業者にも繁忙期があり、特に忙しいのが台風シーズンです。

下手をすれば1ヵ月以上待つことにもなりかねないので、こうした繁忙期に重なったときは、問い合わせ時にすぐに対応できるか？を確認するようにしてください。

アフターフォローがしっかりしていること

最後のポイントは、アフターフォローがしっかりしている業者を選ぶことです。

雨漏り修理は1回の施工で終わらないこともしばしばあり、雨漏り箇所だと判断し補修した別のところからも雨漏りしていたというケースもあります。

こうした1度の雨漏り修理で直らないケースというのは意外と多く、その度に雨漏り修理業者を呼んでいては、費用がかさんでしまいます。

そのため施工後に不備がなかったか再点検をしてくれたり、保証期間をつけてくれるようなアフターフォローが充実した業者を選ぶ必要があります。

雨漏り修理に火災保険が使えるか？

雨漏り修理費用は、場合によっては火災保険が適用されることがあります。
火災保険が適用されれば、保険金が下りるので実質的に施工費用の出費を減らすことができます。
ここでは、火災保険の適用条件を紹介しますので、ご自身の火災保険が使えるのか確認してみてください。

自然災害での雨漏り被害なら利用できる

火災保険が適用される条件で重要なのが、その雨漏りが起きた原因が自然災害であることです。
具体的には、風災・雹（ひょう）災・雪災・水災が対象となっており、それぞれ以下のケースに当てはまれば火災保険が適用される可能性があります。

ポピュラーなケースだと、台風や大雪がこれらの自然災害に該当します。

ただし、水災と認められるのは洪水や土砂崩れほどの規模で起きた災害です。

また自然災害が原因ではなく、自身で壊した場合や、年数を経て屋根材等が劣化（経年劣化）したことが原因で雨漏りが起きた場合は対象外となるケースが多いです。

自然災害による火災保険の申請をおこなうと、第三者機関の鑑定人が現場調査をおこない、そこで認められれば火災保険が適用されます。

火災保険で下りる保険料は2つの方式がある

火災保険で下りる金額には、免責方式とフランチャイズ方式の2種類があります。

免責方式は、自己負担として支払う額である免責金額よりも修理費用が高くなった場合に、その差額が保険金として支払われる方式です。

例えば免責金額（自己負担金）が2万円に設定されている保険商品なら、雨漏りの修理代が10万円だとその差額の8万円が保険金として下りるということです。

フランチャイズ方式は、修理費用が一定内の免責金額だった場合はすべて自己負担になるが、免責金額を超える場合は全修理費用が支払われます。
例えば、フランチャイズ方式で20万円が免責金額なら、20万円以上の修理費用なら全額保険金で下りますが、20万円未満なら全額自己負担になります。

ご自身が加入している火災保険の契約内容を確認し、どちらの契約を結んでいるのか確認しましょう。

ただしフランチャイズ方式は、現在取り扱われているの火災保険ではほとんど採用されておらず、20年以上保険の見直しをしていない方に限定した話です。

書類が手元にない場合は、各保険会社の公式サイトのサポートデスクにお問い合わせしてみてください。

林史樹

火災保険は「火災」だけではなく、不測の事態による損害も広くカバーしています。
自分が加入している火災保険について補償範囲を確認されることをおすすめします。