防水保証で長期間の安心が続く！5～10年の保証を受けるためのポイント

2024年7月23日

防水工事の保証制度の期間は原則リフォーム後5年、新築では最長10年とされています。
この期間は建物の状態によって決まりますが、総合的に判断されるため、場合によっては10年未満になることもあるのです。

今回は防水工事の保証について解説します。
さらに工事を依頼するときのポイントや優良な業者の選び方についてもご紹介します。
長期にわたって保証してくれる業者をお探しの方は、ぜひ本記事をご参照ください。

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※対応エリア・加盟店・現場状況により、事前にお客様にご確認したうえで調査・見積もりに費用をいただく場合がございます。

防水工事保証制度とは？

防水工事保証制度とは、元請け会社・防水工事施工会社・防水層の材料メーカーの3社が連盟で防水工事の品質を保証する制度です。

もしも保証期間内に雨漏りが発生し、防水工事の材料や施工にその原因がある場合、無償で修理をしてもらうことができます。

防水工事が保証されるためには、次のような条件を満たすことが必要です。

これらの条件を満たさない場合は、保証制度は受けられないでしょう。

防水工事の保証期間は、原則では修理後5年、新築では最長10年とされています。
この期間は3社によって総合的に決められるため、状況によって変化します。

たとえば、防水層の材料メーカーが材料に対しては5年の保証をおこなっているとしましょう。
しかし建物の築年数や老朽度によっては、元請け会社や防水工事施工会社が5年未満しか保証できないということもあるのです。

保証期間内の雨漏りや漏水でも、防水工事の保証制度で保証が適用されない場合もあります。おもに材料や施工以外に原因がある場合です。
以下に例をあげますので参考にしてみてください。

これらの場合は、保証の対象になりませんので、注意が必要です。

次に、防水工事を依頼するときに気をつけたいポイントをご説明します。

適切な防水工事をしてもらえば、最長10年の保証をしてもらえるかもしれません。
また、施工後に施工不良の修理を求めなくてはいけないときに、詳細な保証書があればスムーズに手続きできるでしょう。

防水工事の耐用年数は数年程度のものから20～30年もつものまであります。
耐用年数が長いものであれば、長期の保証をつけてもらえることが多いです。

一方で、建物が古いなどの理由によって、その防水工法が選択できないこともあります。
その建物に施工可能な工法で耐用年数がもっとも長いものを選びましょう。

長期の保証をつけるためには、業者に相談してください。
しっかりした業者なら相談にのってくれるはずです。
保証期間がなぜその期間なのか、はっきりさせておくことが大切です。

防水工事を依頼するときは、かならず保証書を出してもらいましょう。
口頭だけではその後何かあったときに対応してもらえないかもしれません。

その保証書には、保証期間や工事内容が記載されるはずです。
このとき、工事内容について「工事一式」とだけしか書いてない場合は要注意です。いざ保証を求めたときに、「この工事はおこなっていない」といわれる可能性もあります。

そうならないためにも、まず工事前の見積書の時点で「工事一式」ではなく工事内容をくわしく書いてあるかを確認しましょう。
ここで内容を書いてもらえない業者は、保証書にも内容を書いてもらえないかもしれないので注意してください。

見積書と照らし合わせながらそれらをしっかり説明してもらい、保証書にも工事内容をくわしく記載してもらいましょう。

工事後の防水効果を持続させるためには、損傷が小さいうちに修理することが大事です。

「クレームが来てから対応する」業者ではなく、雨漏りをしないようにサポートしてくれるかどうかもチェックしておきましょう。

防水工事に保証があるからといって、被害が出るまで放置しておくのは危険です。
もしも防水層に異常が見つかったら、損傷が小さいうちに修理することを心がけましょう。

そのためには、防水工事のアフターサービスとして施工箇所の定期点検やメンテナンスをおこなってもらえるかどうかを確認してください。

定期的に修理箇所や防水層の状態を点検してもらえば、雨漏りの発生を未然に防ぐことができます。

優良な業者はしっかりとしたアフターサービスをおこなって、顧客にも自社にもふたたび大きな防水工事をおこなうなどの余計な負担を増やさないようにするものです。

なかには、何度も大きな工事を繰り返して費用を水増しするような業者もありますが、優良な業者であればそのような工事は自社にとっても負担となるため避けるでしょう。
つまりアフターサービスがしっかりとしているということは、信頼できる業者の印なのです。