防犯カメラを設置するには工事が必要で、最初はそれなりの費用がかかります。設置費用の相場は状況によって変わるため、試算が難しく「カメラ本体と工事代金とで一体いくらになるの？」と不安になる方は多いのではないでしょうか。
防犯カメラにはさまざまなタイプがあり、設置場所や防ぎたい犯罪のタイプによって、必要最低限の機能を選ぶことで設置コストを削減することができます。
また、利用可能な助成金・補助金を調べたり、優良な防犯カメラ設置業者を選んだりすることで、さらにお得に工事をすることができるでしょう。
今回は、防犯カメラの工事でかかる設置費用の相場から、用途に合わせたカメラの選び方、業者選びのコツなど、損しない防犯カメラの設置方法をご紹介いたします。
防犯カメラの工事費用の相場は？安く設置するコツ
防犯カメラの設置にかかる費用相場は、選ぶカメラや台数、設置方法などによってかなり幅があります。一般的目安では性能によって数万から数十万円前後のようですが、工賃は配線作業の内容しだいでかなり幅があります。設置目的と状況によっては、1台にそこまでかけずに防犯の目的を果たすことも可能です。
状況によってダミーカメラを取り入れることでコストダウン
防犯カメラの目的が「防犯」のみであり、ドライブレコーダーのように事故や犯罪の様子を記録として残したいという場合でなければ、防犯カメラはダミーでも十分である場合があります。
実際は録画機能がなくても、いかにも撮影しているように見える『防犯カメラ』がそこに設置されていれば、わざわざその前で犯罪をする者はまず現れないようです。
防犯カメラの録画機能と映像を表示させるモニターなどは、犯罪そのものを記録し確認するために使われるものですので、防犯目的のみであれば、この機能をカットすることでかなりのコストダウンができます。
同じように、「防犯カメラ稼働中」と書かれたステッカーやパネルなどを設置するだけでも効果が望めます。むしろ、実際に録画しているカメラがあっても、それが目立たない場所にしか設置できないようなケースであれば、犯人が気付かずに犯行に及ぶ可能性があります。
そのため、しっかりと目立つ場所にカメラやダミー、防犯ステッカーを設置することが重要になってくるのです。
セット購入なら、しっかりと防犯性を向上させつつお得になる
状況によって、防犯カメラは1台だけでは効果が見込めないことも多いです。希望の設置条件に近い施工例などを検索して、費用相場をチェックしてみるとよいでしょう。
監視したい範囲が広かったり、複数個所を確実に防犯したかったりする場合などは特に、設置したいカメラの台数は多めになるかもしれません。こういった場合はやはり、後々増設するよりも最初から同時に設置した方がお得になります。
また、防犯カメラには周辺機器も必要になります。最初は１台からの導入であっても、最低限のパーツや機材が最初からセットになっているものを選ぶことで、余計なコストを省くことができるでしょう。
防犯カメラは目的に合わせて選択する
防犯カメラの設置費用は、機材の品質や撮影機能にも重きを置くのか、あくまで防犯効果が望めればよいのかで大きく変わります。また、設置方法が複雑になるとその分費用がかさむことになります。
目的に対して十分なものを予算内で探すのがコツ
敷地内に置いてある物や倉庫に収納してある物、ベランダの洗濯物などが盗難にあうのを防ぎたいといった場合なら、ステッカーやダミーカメラのみで防犯しているケースは多いです。録画機能をつけるにしても、あえて高性能・高額なカメラは必要ないでしょう。
繰り返されるイタズラや窃盗の犯行現場を録画したい、という目的の場合は、夜間や車庫内など暗闇の中でも映像を記録できる赤外線暗視カメラが必要になり、その場合の費用は数万円内で収めるのは難しくなるかもしれません。
より詳細に防犯カメラの工事費用を計算するなら、設置目的をしっかり突き詰めることでカメラに必要な機能や台数、使用する周辺機材が分かり、具体的な金額を割り出すことができます。
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防犯カメラ設置工事に助成金がもらえるケースもある
犯罪が多い地域では、自治体による犯罪抑止政策の一環として、防犯カメラ設置の際に補助金や助成金が給付されることがあります。
一般的には市区町村の自治体から給付される
助成の対象となるものは地域によって変わりますが、主に機器購入費や工事費、防犯用の看板などが主となっています。補助割合は防犯カメラ購入設置費用の３分の２程度となっているところが多いようです。
給付は市区町村の自治体が行っているのが一般的で、助成を受けるための条件や限度額などは各地で違ってくるため、問い合わせてみるとよいでしょう。
給付対象かどうか調べてみよう
助成金は必ずしも受給可能というわけではないため、ご自身のケースが該当するかどうか調べる必要があります。自治体ごとの防犯対策補助金については、市のホームページ上でも情報を確認することができるでしょう。
防犯カメラの工事で補助金を受ける際に気をつけること
補助金の受給が決まった場合、市区町村が定めるルールに沿って防犯カメラの設置を進めていく必要があります。規定を守れていなかったことで、受給の決定が取り消されたケースもありますので注意が必要です。
また、公道や電柱など防犯カメラを設置する場所によっては、申請書類の量が非常に多くなることもあります。
購入？リース？損しない防犯カメラ業者の選び方
「防犯カメラの設置を検討しているけれど、コストや実際の効果がどうなのか不安」という方はたくさんいらっしゃいます。そういった方にはレンタルやリースという手段もあります。
しかし、現状どうしても防犯対策が必要なのであれば、お得な購入先や優良な業者を探して設置した方がランニングコストを抑えられるでしょう。
防犯カメラをリースで設置する場合のメリット・デメリット
防犯カメラをリースやレンタルで設置するメリットは、一時的に効果を試したり、カメラの種類を変更したりできること、必要な期間だけ使うことができる、といった点です。また、機材の不具合や故障に対応してもらえることも大きな安心材料と言えます。
しかし、防犯カメラを長期利用するのであれば、リースやレンタルではメリットよりデメリットの方が多くなるかもしれません。
長期間リースするとなると、当然料金は防犯カメラの購入費用を上回ってしまうことになります。また、借りられる機種に制限があり、すぐに付け外しできる簡素なタイプが中心であるなど、購入するより自由度が低くなる場合も多いようです。
防犯カメラの設置業者を選ぶ時のポイント
設置するだけで長期的にセキュリティー効果を発揮し、防犯性を上げることが可能になる防犯カメラ。犯罪の被害にあう前に早急に導入したいものですが、「どんなタイプのカメラを、どこに何台設置すれば効果的なのか？」「どこに頼めば安心？」と悩まれる方が大半なのではないでしょうか。
カメラの位置は設置しにくい場所になることが多く、機材や配線にも詳しい知識が必要になります。防犯カメラで確実に効果を上げたいという方は、信用できるプロの業者に相談されるのがおすすめです。
目的と予算に沿ったカメラの機種選びから、的確な設置場所の提案、安全な配線までを通しで依頼できるため、最初から最後まで安心して任せることができるでしょう。よい業者選びのコツとしては、下記の点を参考に判断されるとよいでしょう。
- 実績があり信頼できる業者か。
- アフターフォローはしっかりしているか。
- 防犯カメラの最新情報に詳しいか。
- 技術の確かなスタッフが多い業者か。
- 料金が相場に対して納得できるものかどうか。
- 出張費などの追加料金の有無が分かりやすいか。
- 電話対応や、訪問時の態度はどうか。
気になる費用については、ホームページなどで業者同士を複数相見積りを取ることで、どの業者のサービスが価格に合っているか判断しやすくなります。また、そのときに出張費などの追加費用が発生しないか確認しましょう。
後々高額な請求がくることを防ぐことができます。また、悪徳業者も中にはいるので、信頼できる業者なのかをしっかり口コミなどで確認しておくと安心でしょう。
まとめ
防犯カメラは必ずしも高機能なものが必要になるわけではなく、目的によってダミーカメラやステッカーなどで代用できるケースもあります。
利用状況に合わせて、必要最低限の機能を備えたものを選べば十分対応できるでしょう。また、必要な機器を最初からセットで購入することで費用をお得にすることもできます。
地域によっては防犯カメラと設置工事に対して助成金が受けられることもありますので、自治体に問い合わせてみましょう。
しっかりと防犯性を向上させたいなら、防犯カメラ設置のプロに依頼することで、用途に合ったカメラ機種を適切な場所に設置工事してもらえます。設置費用は、比較サイトを利用すれば相場が分かり、納得できる価格で依頼先を選ぶことができますよ。
